Googleアカウントの言語設定と、姓・名の表示順序は関係しています。

言語設定を日本語にして、「姓：石橋」「名：秀仁」とすれば、もちろん「石橋秀仁」と表示されます。これは当然です。

その上で、興味深いことを発見しました。

日本語設定のまま、アカウント名を「姓：Ishibashi」「名：Hideto」にすると、各サービスで表示される名前がHideto Ishibashiとなります。姓名の順序が逆になっています。しかし、私はそのような指示をしていません。単に「石橋」を「Ishibashi」に、「秀仁」を「Hideto」に変えただけです。

情報アーキテクチャ（information architecture）とは、ウェブサイトやアプリなどのデジタル製品の設計に関する専門分野です。複雑な物事を分かりやすくする「理解のデザイン」のための技術です。今日のウェブサイトやアプリの設計実践の基礎を成しています。「情報設計」「情報構造」などとも呼ばれます。

World IA Day は、情報アーキテクチャについての知識を広め、専門家コミュニティを盛り上げていくための世界的なお祭りとして、2012年から毎年開催されています。世界中の都市で、地元の専門家が毎年集まり、トーク・イベントやワークショップが行われてきました。

今年は2月27日(土)に、世界40都市ほどで開催される予定です。毎年、グローバル・テーマが設定されています。今年は「Curiosity」（好奇心）です。また、今年はコロナ禍への対応として、オンライン・イベントが中心となります。

私たちWorld IA Day Fukuokaは、グローバル・テーマをさらに具体化して「場所性」をローカル・テーマに設定しました。「福岡で、福岡の、福岡のためのウェブサイトやデジタル・プロダクトを企画・開発・運用すること」について、参加者と一緒に考えていきたいと思います。

イベントの詳細は未公開です。現在、登壇者は調整中です。もし自薦・他薦があれば、こっそり教えてください。川野 洋平さんと一緒にコーディネートしています。よろしくお願いします。

最新情報は @WIAD_Fukuoka をチェックしてください。

（以下、補足情報）

World IA Day Fukuokaについて

=======================

World IA Day Fukuokaは、World IA Dayの福岡支部として2020年に発足しました。それまで日本で毎年開催してきた都市は東京だけでしたが、昨年から東京で開催されていません。したがって昨年以降は福岡が日本（日本語圏）で唯一の開催都市となっています。日本の情報アーキテクチャ・コミュニティにとって、この火を絶やさないことが大事だと考えています。

初回となるWorld IA Day Fukuoka 2020では、「美術館の新たなサービスを発想するワークショップ」を実施しました。2月22日に福岡アジア美術館で開催する予定でしたが、新型コロナウイルス感染症への対策のため施設が使えなくなり、急遽オンラインでの開催となりました。技術的なトラブルはありつつも、有意義な会となりました。

前回の開催レポート

デジタル庁トップに女性登用の方針。大賛成です。テック業界のジェンダー・バランスの正常化を実現していくべきだと思います。

一見リベラルな米国西海岸のテック産業でも、セクハラやミソジニーの蔓延がしばしば指摘されます。根深い問題です。ピーター・ティール氏に代表される暗黒啓蒙（新反動）主義者たちは、筋金入りのアンチ・フェミニズム／アンチ・ポリコレですし。

そういう業界なので、女性は大変だと思います。そして、女性が差別に苦しむ社会は、結果的に男性を苦しめる社会でもある（「男性学」的観点）。このことは、なかなか理解されていませんね。

山猫総研による「日本人価値観調査2019」によると、自民党を最も高く評価する（保守的な）層ですら、「国会議員の一定割合を女性とする制度の導入に反対」ではないし、「職場におけるセクハラ問題はもう日本では解決した」と思っていません。日本人は意外にリベラル？

もしセイフティ・ネットが排斥運動や排外主義と結びつかないような形で実現できるなら、それこそ「具体的な連帯」の社会ビジョンになりうるのではないだろうか。しかし、そんなことは可能なのだろうか。生活保護が叩かれ続け、捕捉率が2割程度に留まる（もらう資格があるほど貧しいのにもらっていない人が8割ほどもいる）日本においては。

社会保障財源を「我々が負担している」と思い、「奴らは我が国の社会保障制度にただ乗りしており、許せない」と考える国民がいる。その「義憤」の矛先は在留外国人へと向かう。

社会保障制度については、「もらう資格があるのは誰で、資格がないのは誰か」というメンバーシップの問いが避けられない。それは社会の連帯を壊し、分断へと誘う。

例えば、在日外国人に対する「生活保護もらうな」ヘイトスピーチがある。小野田紀美参議院議員は「外国人の生活保護は違法」なるデマをツイートしている。

生活保護ですらこれなのだから、昨今期待が高まりつつあるベーシック・インカム制度を導入すれば一体どうなるか。火を見るより明らかだ。

既成政党が福祉や雇用を守れないことに不満を募らせた人々は、右翼政党を支持するようになった。現在の右翼政党は福祉を守ろうとする一方、移民は福祉に「ただ乗り」しているとして、排斥を訴える。福祉防衛と移民排斥を組み合わせる考え方は福祉排外主義と呼ばれ、人々の間に壁を作る。

もし国民国家の中に一人も外国人がいなければ、このような問題は起こりえない。しかし、言うまでもないことだが、あらゆる近代国家はそのような条件から外れている。我々の社会はグローバルな交易によって存立している。

（※ここでの議論の対象は、近代的な社会保障制度を持ちつつ、他国との交易によって存立している国家である。そうでないもの、例えば排外的・閉鎖的な国家、あるいは国境を横断した独自の社会制度を持つ社会集団などについては、議論の対象外である。なお、会田誠の『国際会議で演説をする日本の総理大臣と名乗る男のビデオ』という作品は、現代における反グローバリズムの究極形態である「全世界同時鎖国」というコンセプトを投げかけている）

福祉を充実すると排外主義が強まる。これは国民国家が抱える根本的な二律背反だと言える。とても簡単に解ける問題ではない。ただ、そもそもの前提から考え直すことで、解決の糸口が見えてくるかもしれない。文明論的な問題として捉え直してみたい。

近代的な社会保障制度の原則は「法の下の平等」に基づいている。また、「単に人間であるということだけに基づく普遍的権利」としての「人権」という観念が基礎にある。それによって国民の最低限度の生活水準を保障するのが生活保護制度だ。また、その一層ラディカルな形態が「全員一律」のベーシック・インカムである。

これは「人権」という概念を発明し、市民革命を成し遂げたヨーロッパの考え方だ。もっと遡れば「神の下の平等」という一神教の考え方だ。

では日本はどうだろうか。もちろん一神教が社会の支配的な信仰になったことなどない。文明論的に言って、ヨーロッパと日本では人々の行動原理の根本（エートス）が異なっている。

日本においては「非ヨーロッパ的」な社会保障の原理を考えることもできるはずだし、そうする必要があるのではないだろうか。そういう出発点から社会保障制度について考えていくことができないだろうか。

ただし、このような問いかけは誤解を招きやすい。人権を否定するのか、平等を否定するのか、というわけだ。もちろん、そういうことが言いたいわけではない。むしろ「人権」や「平等」というヨーロッパの概念を、いかに日本に適した形で再定義するかという問題に取り組む必要があると言いたいのだ。

これを議論の出発点として、これから考えていきたい。この観点で、「京都学派リバイバル」に期待したい。

2017年に下記の文章を書いた頃から引き続いている問題意識：

技術一元論的な文化（つまりヨーロッパ）は、地球を「利用可能な資源」としかみなさず、環境破壊を省みない文化なのだという。技術の多様化とは、自然と共存できる非ヨーロッパ的な文化を、この地球上に増やしていくことを意味する。

「具体的な連帯」は、技術一元論的な文化の悪い競争（悪い無限）から降りることを可能にする。儒教風に言えば「知足」（老子「足るを知る者は富む」）だろうか。

ここでの問題は、「悪質な競争」がナッシュ均衡になっていて、「自分だけ降りると死ぬから、降りることができない」という状況だ。どうすればそれを変えられるか。「里山資本主義」や「風の谷」が解にはなるとは思えない。少なくとも僕にとっては魅力的な選択肢ではない。

僕なりにぼんやり考えるのは次のようなことだ。

個人（労働者）が、「黒字で回っている自営業者」のように、経済的主体として自立すること。それによって個人的な自由を拡大していくこと。経済的基盤ができた上で、それ以上無闇に稼ぐ必要もないという「知足」に至り、「悪い競争」から降りられるという道筋。

ここでのポイントは、経済的自立を企業単位ではなく個人単位で考えること。それによって資本主義的な際限なき利潤追求の（悪い）競争から降りられる状態を目指す戦略だ。

ここで「自営業者」を理念型として、市場経済を否定せず、自力救済（黒字経営）を規範として求めるのは、いかにもリバタリアン的な「競争肯定」に見えるかもしれない。それは半分正しいが、半分間違っていると思う。

企業ならともかく、個人で「無限に儲けたい」と思っている人がどれくらいいるのだろうか。なにしろ大抵の人は、年収800万円を超えると、年収がそれ以上に増えても幸福度がそれほど上がらなくなると言うではないか。

要するに僕は自由市場経済体制における「悪い無限」の問題は、おおかた企業という資本主義装置が引き起こしていると思っているのだ。「悪くない競争」「有限の競争」というものがある。競争の主体が企業から個人に移ればそうなる。「勝者総取り」のような苛烈な市場競争から、もっとマイルドな（ぬるい）市場競争になるだろう。

そもそも市場競争そのものは悪くない。経済学者が言うように、競争があるから経済主体は試行錯誤し、資源がよりよく活用され、富が生み出されるのだ。ここでの問題は、富の偏り、経済格差、そして再分配だが、その話はまた後ほどする。

「悪くない競争」が実現すれば、程々の仕事量でまともな報酬が得られる。もっと格差の小さい（ジニ係数の低い）社会になる。市場競争の結果として生じる格差が小さければ、再分配すべき富の比率も低くなる。つまり福祉国家的な大きな政府でなくともセイフティ・ネットを用意できるのではないか。そもそも日本社会は伝統的に経済格差が比較的小さい社会だったはずだ。そして小さな政府でもあった。そういう歴史的実績を踏まえれば、決して不可能なビジョンではないと思う。

このような「悪くない競争」の「まともな自由主義市場経済体制」を夢見ている。

念のため言っておくと、僕は経済主体としての企業をまったく否定しておらず、あくまで企業経済に対するオルタナティブとしての個人経済の領域を拡大したいのにすぎない。その際に個人が否応なく競争に巻きこれることがないようにしなければならない。なにせ最大の問題は「自分だけ降りると死ぬから、降りることができない」という状況なのだから。そのためには、今よりも強く市場独占を規制し、市場競争の公平性を担保するための仕組みが必要になるだろう。

個人が自営業者的な経済主体となる手段は、なにも独立開業や副業・複業だけではない。「社内取引」と「個人採算性」という装置を導入することで、従業員もまた社内経済圏の中で独立した「一自営業者」であるかのように主体的かつ自由に働くことができる。これが僕の考え方であり、10年以上の経営実践でもある。

さて、市場経済における個人の領域を拡大できたとしよう。しかし、それだけではまだ足りない。競争に勝てない人も死なないためのセイフティ・ネットが必要となる。これはとても大きな課題だ。セイフティ・ネットは常にメンバーシップ問題＝誰が受給資格を持つかをめぐる排斥運動につながる。まさに今のコロナ禍においても外国人に対して「生活保護もらうな」というヘイトスピーチがあったと報道されている。

もしセイフティ・ネットが排斥運動や排外主義と結びつかないような形で実現できるなら、それこそ「具体的な連帯」の社会ビジョンになりうるのではないだろうか。しかし、そんなことは可能なのだろうか。生活保護が叩かれ続け、捕捉率が2割程度に留まる（もらう資格があるほど貧しいのにもらっていない人が8割ほどもいる）日本においては。

これもまた技術一元論的な誤謬なのかもしれない。日本の宇宙技芸としての社会保障制度がいまだ実現していないことが問題なのだ、と考えることはできないだろうか。近代的で西洋的な生活保障制度とは別の何か。それは来るべきものなのか。あるいは、かつてあったものなのか。そういえば東島誠『〈つながり〉の精神史』は示唆的な本だった。長い日本の歴史を踏まえた、日本の宇宙論にねざした宇宙技芸としての社会保障制度とは……そんなことを考えている。

続き：

［2020年5月12日改訂］

その日［第三次世界大戦］が来る前に、そしてさらに深刻な大災害によって私たちが（すでに薄々感じられる）絶滅に近づく前に、コロナウイルスとの共存を単に主張するだけでなく、「有機的」グローバル免疫システムがどのようなものになるかを問わねばならない。

E-flux Journal #108 — April 2020に掲載された …

東京に関して緊張感のある報道が増えてきました。しかし人々の受け止め方にはかなりの温度差があるようです。

ここでシェアしておきたい情報があります。

[1] 医師たちが「日本に住む全ての市民」へ届けるためのオンライン署名活動を始めたというニュース記事

[2] その署名ページ

[3] 『ハーモニー』というSF小説

[1] 新型コロナと闘う日本の医師らから、」日本に住む全ての市民」への「お願い」

署名の宛先は「日本に住むすべての市民」。「日本の医療従事者と医療を守るため、新型コロナウイルス感染症を食い止める行動をとりましょう」と、新型コロナウイルスの感染が首都圏などを中心に急増する中、さらなる対策や心がけを強く訴えかけている。

[2] 新型コロナウイルスと闘う日本の医療従事者と医療を守ろう

日本の医療従事者は、新型コロナウイルス感染症に果敢に挑み、多くの人々を救っています。しかし、今、首都圏では感染者が毎日増え続けており、人工呼吸器などが症状の重い患者さんで埋まってしまう可能性が高まっています。そうなると、本来、日本の医療水準であれば救えたはずの命が救えなくなります。その上、医療従事者を身体的にも精神的にも、極度に疲弊させることになります。

私はこの署名活動に賛同し、署名しました。

[3] ここでSF小説を紹介したいと思います。伊藤計劃の『ハーモニー』という作品です：

2019年、アメリカ合衆国で発生した暴動をきっかけに全世界で戦争と未知のウイルスが蔓延した「大災禍（ザ・メイルストロム）」によって従来の政府は崩壊し、新たな統治機構「生府」の下で高度な医療経済社会が築かれ、そこに参加する人々自身が公共のリソースとみなされ、社会のために健康・幸福であれと願う世界が構築された。

出典：ハーモニー (小説) – Wikipedia

リソース意識を植え付けられた人々は「公共的身体」として振る舞います。「自分の身体は自分のもの」という自己所有の感覚が弱まっているのです。

この物語の語り手は、国連の「螺旋監察官」という役人です。健康第一の統治原理「生命主義」を体現すべき立場にありながら、辺境の民との闇取引で煙草を入手するような「不良役人」です：

「螺旋監察官の生命権監察は新しい戦争の火種になりかねない。そんな場所で、個人の健康と長寿を何よりも優先すべき尊厳とする生命主義を掲げた我々が、酒や葉巻なんて自傷性物質を体内に摂りこんでいるなんてバレたら、大変なことになるわ」

誰にとって大変なのだろう。少なくとも自分にとっては問題ない。副流煙で誰かを傷つけてもいない。いくら身体を痛めつけようが自分のカラダで自分の勝手。とはいえ、右も左も公共的正しさ、リソース意識の昨今にあっては、こう考えること自体が恥知らずで破廉恥だ。

まるで今の私たちの世界を見てきたかのような書き振りです。作品は2008年に発表され、作者はすでに亡くなっています。若くしての病死です。

私はさきほど紹介した署名活動に参加する立場です。『ハーモニー』の言葉を使って言うならば、このようになるでしょう：

「みなさんは、この危機的状況下において、各自リソース意識を高めなければなりません。自分が感染するということは、医療崩壊にベッド一つ分加担するということを意味します。自分自身の公共的身体をウイルスから守ることが、ひいては共同体レベルや国レベルでお互いを守り合うことになるのです」

しかし、このような物言いには、ある種の不気味さが伴います。「健康ディストピア」の到来を予感させるような不気味さが。それもまた否定しがたいです。

先の引用に「公共的正しさ」という言葉がありました。「パブリック・コレクトネス」というルビが振ってあります。これが「政治的正しさ」（ポリティカル・コレクトネス、ポリコレ）にかけてあることは自明でしょう。ゼロ年代に書かれた小説ですが、時代を先取りした風刺が効いています。風刺が時代を先取りするとは。

いずれにせよ、これは大変難しい問題です。これまでの社会規範が「ポスト・コロナ時代」（略して「ポスコロ」）にも通用するか。あるいは社会を統治する原理の根本的な転換が必要になるか。そういう根本的な問いを突きつけられることになるかもしれません。国連やEUのあり方も問われるし、各国の統治のあり方も。

もちろん、事態がそれほど深刻にならなければ、そこまで大きな社会的変化も起こらないかもしれません。またもとの日常が戻ってくるのかもしれません。

まさに、そういう分岐点に、いまの私たちは立っています。小池都知事は25日の会見で「感染爆発の重大局面」と言いました。そして同席した大曲氏は「かかってはいけないと強く思う」と言いました：

｢現場で患者さんを診ているとわかるが、悪くなるスピードがものすごくはやい。それまで話していたのに、徐々に酸素が足りなくなって、人工呼吸器をつけないと助けられない状況に数時間でなる。

それが目の前で起き、ものすごく怖い。かかった人に持病あれば、そういうことが起きる。やっぱりかかってはいけないと強く思う｣（大曲氏）

出典：Business Insider Japan

この「重大局面」をなるべく少ない犠牲で乗り切らなければなりません。この世界が「大災禍」を経験しないために。

いま見たら『ハーモニー』がKindleで税込315円になっていました。安い。いま買って読むべきでしょう。

それでは、みなさん体に気をつけて。

See also:

いっそAmazon Go方式でいい。無人化の方向性で人員削減したらいい。人不足だし。現代の奴隷船のごとき外国人技能実習生ブラック就労問題の温床だし。24時間営業フランチャイズ契約問題も記憶に新しい。「AIに仕事が奪われる」脅威論はあたらない。

無人物流や無人陳列のために店舗レイアウトや棚を最適化するとどうなるか。機械が人に合わせるのではなく、人が機械に合わせるAI時代の環境設計思想を「エンベローピング」という。ルチアーノ・フロリディ氏の概念。それとショッピング・エクスペリエンスの両立が課題。サービス・デザイン的な。

日本人は「二足歩行ロボットは人間の生活環境に適応できるので将来有望」と考えがち。そうじゃない。ロボットが活動しやすい建築を考えないといけない。そのうえで人間にとってもよい空間であることを両立させねば。そういうアーキテクチャ的な問題設定をしないといけない。環境は与件ではない。

水道やガスや電気を使うためにデザインされた建築物に我々は住んでるわけで。ロボットを使うなら新たな建築的課題が生じるのは当然の話。なにも突飛なことは言ってない。

ロボットのいる家における新たな住まいかたと建築。ロボットのいる職場における新たな働きかたと建築。そういう綜合的な問題設定なしにロボットやスマートホームのことを考えても仕方ない。あまりに保守的で硬直的で後ろ向き。エコシステムやグランド・デザインを描かないといけない。

ロボットを導入するときに、「人は変わらなくていい」「機械が人に合わせればいい」という前提を置くのは大変反動的で良くない。ロボットに限らず、新種の道具を導入すること全般について言える。顕著なのはソフトウェア。

IT投資を通じて生産性を向上するには、ITを人の働き方に合わせるのではなく、人の働き方をITに合わせて変える必要がある。これができないので、日本ではIT投資が生産性の向上に帰結しないということだ。

情報アーキテクトなので、こういう風に物事を考えてる。